【ベストセラー早読み】  「国宝消滅」デービッド・アトキンソン著(東洋経済新報社 1500円+税)

ベストセラー早読み
「国宝消滅」デービッド・アトキンソン著(東洋経済新報社 1500円+税)
日刊ゲンダイ2016年3月8日

http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/book/176769

観光ビジネスの強化こそ日本経済の進むべき道


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『国宝消滅 イギリス人アナリストが警告する「文化」と「経済」の危機 』デービッド・アトキンソン著(東洋経済新報社 1,620円税込)


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【内容情報】(出版社より)
「なぜ日本人は、“カネのなる木”を枯らすのか?」

国宝をはじめとした文化財が陥っている「窮地」を明らかにするとき、
日本経済再生の道が見えてくる! 規格外の知的興奮!

・「国宝」なのにボロボロな理由
・日本の職人をクビにして海外へ外注
・伝統工芸品の価格は「ボッタクリ」だ
・「補助金漬け」の実態
・日本の文化財がこんなに「つまらない」わけ 他

「山本七平賞」受賞作に続く、衝撃の問題提起!

【著者メッセージ】
「伝統技術が途絶えてしまったイギリスに生まれた者として、
そして日本の伝統文化を守る企業の経営者として、
たとえ嫌われても、これだけは伝えたかった」
ーーデービッド・アトキンソン

はじめに なぜ今、「文化財の大転換」が必要なのか
第1章 経済から見た「文化財」が変わらなくてはいけない必要性
第2章 文化財で「若者の日本文化離れ」を食い止める方法
第3章 文化財行政を大転換するため、まず「意識」を変える
第4章 文化財指定の「幅」が狭い
第5章 文化財の入場料は高いか安いか
第6章 文化財の予算75億円は高いか安いか
第7章 職人文化の崩壊
第8章 なぜ日本の「伝統文化」は衰退していくのか
第9章 補助金で支えるのは「職人」か「社長」か


国宝消滅―イギリス人アナリストが警告する「文化」と「経済」の危機
東洋経済新報社
デービッド アトキンソン

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基本情報
発売日: 2016年02月19日頃
著者/編集: デービッド・アトキンソン
出版社: 東洋経済新報社
サイズ: 単行本
ページ数: 342p
ISBNコード: 9784492396292

【内容情報】
なぜ日本人は、「カネのなる木」を枯らすのか?「国宝」なのにボロボロな理由、日本の職人をクビにして海外へ外注、伝統工芸品の価格は「ボッタクリ」だ、「補助金漬け」の実態、他。「山本七平賞」受賞作に続く衝撃の問題提起。

【目次】
第1章 経済から見た「文化財」が変わらなくてはいけない必要性
第2章 文化財で「若者の日本文化離れ」を食い止める方法
第3章 文化財行政を大転換するため、まず「意識」を変える
第4章 文化財指定の「幅」が狭い
第5章 文化財の入場料は高いか安いか
第6章 文化財の予算75億円は高いか安いか
第7章 職人文化の崩壊
第8章 なぜ日本の「伝統文化」は衰退していくのか
第9章 補助金で支えるのは「職人」か「社長」か

【著者情報】
アトキンソン,デービッド(Atkinson,David)
小西美術工藝社社長。元ゴールドマン・サックス金融調査室長。裏千家茶名「宗真」拝受。1965年、イギリス生まれ。オックスフォード大学「日本学」専攻。1992年にゴールドマン・サックス入社。日本の不良債権の実態を暴くレポートを発表し、注目を集める。1998年に同社managing director(取締役)、2006年にpartner(共同出資者)となるが、マネーゲームを達観するに至り、2007年に退社。同社での活動中、1999年に裏千家に入門。2009年、創立300年余りの国宝・重要文化財の補修を手掛ける小西美術工藝社に入社、取締役に就任。2010年に代表取締役会長、2011年に同会長兼社長に就任

 著者はゴールドマン・サックス証券時代に日本の不良債権の実態を暴き注目を集めた金融アナリスト。茶道など日本の伝統文化にも造詣が深く、現在は創立300年を超す国宝・重要文化財の補修を手がける小西美術工藝社の社長を務める。

 前著「新・観光立国論」で、人口減少によって労働人口や国内市場が縮小している日本経済にとって観光ビジネスの強化こそ進むべき道だと提言、そのための問題点と可能性を鋭く指摘した。本書はその続編ともいうべきもの。

 本書の要点は以下の通り。観光立国実現のために既存の文化財を観光資源として整備・活用すること。文化財を維持する財源を国の補助金偏重から観光客からの収入へと転換すること。文化財の利用を拡大することによって伝統技術の継承を促すこと。これらはすべて実証的なデータをもとにしており、現状の文化行政、職人意識の問題点を鋭く突いている。

 最近、情緒的な日本礼賛論が目につくが、本書のような辛口の日本文化に対する視線こそが、日本の真の魅力をアピールするためには必要だろう。